看護師だけでなく、ケア労働に従事している人びと(女性が多い)、教員、保育士などはPTSDにかかることが多いのではと想像できます。メンタル面への対応は今後ますます重要になってくると思われます。
(産経新聞 12月28日(水)21時23分配信)
東日本大震災で被災した宮城、岩手両県の看護師について、震災から半年の心理状態を調べたところ、心的外傷後ストレス障害(PTSD)の疑いがある人が約3割、不安や鬱の症状がある人が約7割に上ることが28日、筑波大学の松井豊教授(社会心理学)らの調査で分かった。松井教授は「自分が被災者にもかかわらず、患者に寄りそわなければならなかった。亡くなった人も多く、心理的負担も大きかったのではないか」と分析している。
調査は今年8~9月に実施。宮城・岩手両県の沿岸部の医療・福祉施設で働く看護師407人から有効回答があった。
調査では、「地震のことがいきなり頭に浮かんでくる」などPTSD症状の疑いがある高リスク者が137人で33.7%。不安や鬱の症状がみられる人は274人で67.3%だった。
その一方で、「震災を通じて自身が成長したこと」について尋ねたところ、「人のやさしさや温かさを感じるようになった」が7割を超えたほか、「社会的な問題への関心が強くなった」も4割超だった。ストレスが大きかった一方で、成長につながったことも明らかになった。
協力:国際協力NGOオックスファム・ジャパン
URL:www.oxfam.jp