東日本大震災前後に宮城県沿岸部で出産した母親のうち、２割以上に産後うつの疑いがあることが、東北大病院産科長の菅原準一教授の調査で分かった。震災から１年余りが経過した今も、大きなストレスや不安を抱えながら子育てする母親が多いとみられる。菅原教授は「復興を担う若い世代が危険な状態にある」と指摘している。
調査は宮城県内の津波被害を受けた沿岸市町村に住み、昨年２～１０月に出産した女性に調査票を配布し、６８３人から３月までに回答を得た。
調査結果によると、「津波から逃げた」「家が被害を受けた」など、何らかの津波被害に遭った人が全体の２８％に上った。指定避難場所や実家などに避難した女性は６８％を占めた。
産後うつの疑いを３０点満点で得点化する「エジンバラ産後うつ病質問票（ＥＰＤＳ）」の回答では、うつの疑いがある９点以上は２１．５％に達し、通常の調査の１０～１５パーセント程度を大きく上回った。うつは通常、産後２～３カ月が発症のピークといわれ、今回の対象者は産後半年ほどが経過したにもかかわらず、深刻な状態で推移している。
９点以上の女性と被災体験との相関関係を分析したところ、津波被災があった人は２８．７％で、無かった人の１８．１％を１０ポイント余り上回った。
東北大は今月、先端医療による被災地支援などを狙う東北メディカル・メガバンク機構を開設した。機構の地域医療支援部門を担当する菅原教授は「母親たちが抱える悩みに耳を傾ける必要がある。うつの疑いのある妊産婦に臨床心理士や保健師と面談してもらい、改善したい」と話している。
研究成果は１５日に神戸市で開かれる日本産科婦人科学会で発表される。
4月15日(日)6時10分
http://www.kahoku.co.jp/news/2012/04/20120415t15008.htm
協力：国際協力NGOオックスファム・ジャパン
URL：www.oxfam.jp